コラム

2019年9月24日
日弁連交通事故相談センターの研修「高次脳機能障害に関する裁判例の動向」　その31

２０１９．９．２４

今日も大阪市天王寺区（大阪上本町・谷町九丁目）の事務所で、交通事故被害者からの受任事務を処理しています。

６月１４日、私は東京まで出張し、公益財団法人日弁連交通事故相談センターの「高次脳機能障害に関する裁判例の動向」という研修を受講して参りました。その内容を報告します。

次に、「２　画像」についてです。

受任時点で、ＣＴやＭＲＩの画像所見がないものについては、画像取得について主治医の意見を確認して、必要に応じて新たに撮影することを検討すべきです。もちろん、受任時点を早期にすること、すなわち早期受任が前提となります。

撮影をする場合には、自賠責保険の実務上、

①　頭蓋内の血腫、挫傷痕、点状出血等が認められるか、

②　①がなければ、経時的な脳萎縮画像が重視されていること

を伝えて、的確な撮像方法を依頼する必要があります。できるだけ高性能（３Ｔ）で、Ｔ２Ｗ１、Ｔ２＊、ＤＷＩ、ＦＬＡＩＲ、ＳＷＩ等の撮像方法を検討すべきということです。

なお、既述のとおり、補助的にＰＥＴやＳＰＥＣＴといった機能画像が有用な場合もあるので、その判断も重要になります。